2026年9月4日の外国為替市場では、主要3通貨ペアがそろって小幅な円安方向で推移しました。ドル円は156.25円と前日比0.244円（＋0.16％）の上昇、ユーロ円は181.488円で同0.329円（＋0.18％）高、ポンド円は211.416円で同0.890円（＋0.42％）高となり、上昇率ではポンド円が最も大きくなりました。もっとも、いずれも変動率は0.5％未満にとどまり、方向感の乏しい一日だったといえます。
値動きが限られた最大の要因は、日本時間の夜に米8月雇用統計の発表を控えていたことです。東京時間のドル円は156円台前半で小動きとなり、156円台半ばでは買い戻しが一服して上値の重さが意識される場面もありました。国内の市場レポートでも「伸び悩み」との表現が並び、材料待ちでポジションを傾けにくい地合いだったとみられます。
円サイドの背景としては、前日3日に日銀の高田審議委員が連続的な利上げや大幅利上げの可能性に言及したことを受け、円が急伸する局面があったことが挙げられます。この発言により、市場は9月会合での0.25％の利上げをほぼ織り込んだと伝えられています。4日はその流れがいったん落ち着き、利上げ観測が円売りを抑える一方で、さらに円を買い進める新規材料も乏しかったことが、小幅な円の押し戻しにつながった可能性があります。
ドル側の材料は強弱が入り混じっています。3日発表の米ISM非製造業景況指数は市場予想を上回った一方、FRB高官からは9月会合での金利据え置きの可能性を示唆する発言や、インフレ鈍化を指摘する声も伝わりました。雇用統計とその後の米インフレ指標を見極めたいとの姿勢が、ドル円の値幅を圧縮したと考えられます。
クロス円では、英中銀の利下げペース鈍化観測を背景にポンドが対ドルでも底堅く推移したことが、ポンド円の相対的な強さにつながったとみられます。ユーロ円も欧州時間にかけて水準を切り上げ、円全面安というよりは、欧州通貨の堅調さが目立つ構図でした。
なお、3日には為替水準を巡り当局によるレートチェック観測が取り沙汰されたほか、財務相の発言にも市場の関心が集まりました。円安が加速した局面では当局の姿勢が意識されやすく、値動きが荒くなる可能性があります。当面は米雇用・物価指標と日銀会合を巡る思惑が焦点となり、指標発表の前後は変動が大きくなりやすい点に留意が必要です。本稿は事実関係の整理を目的としたもので、売買を推奨するものではありません。
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